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フィデリティ・アジア株・ファンド 日経新聞掲載名:アジア株

ファンド概要 ファンド概要 運用状況 運用状況 販売会社一覧 販売会社一覧 目論見書

ファンド概要
投資方針
日本を除くアジア諸国の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている株式を主要な投資対象とします。
個別企業分析により、成長企業を選定し、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行ないます。
個別企業分析にあたっては、アジアおよび世界の主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし、現地のポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行ないます。
ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図ります。
株式組入率は原則として高位を維持します。
原則として外貨建資産の為替ヘッジは行ないません。
マザーファンドの運用にあたっては、FILインベストメント・マネジメント(香港)・リミテッド(注)に、運用の指図に関する権限を委託します。
「フィデリティ・アジア株・ファンド」は主としてマザーファンドに投資を行ないます。上記の投資方針はファンドの主要な投資対象である「フィデリティ・アジア株・マザーファンド」の投資方針を含みます。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合もあります。
(注) 2014年4月1日付けで、マザーファンドにおける運用の指図に関する権限の委託先は、「FILインベストメント・マネジメント(シンガポール)・リミテッド」から「FILインベストメント・マネジメント(香港)・リミテッド」へ変更になりました。なお、当該変更は、担当ポートフォリオ・マネージャーの変更によるもので、当該マザーファンドおよびファンドに係る運用方針や運用スタイル等に変更ありません。
お申込みメモ
購入単位、購入時手数料、スイッチング、換金単位、お申込み場所については、販売会社によって異なりますので、詳しくは各販売会社にお問合せください。
その他のファンド概要
基本的性格 商品分類:追加型投信/海外/株式
信託期間 原則として無期限
設定日 1998年12月1日
ベンチマーク MSCI ACアジア(除く日本)・インデックス(税引前配当金込/円ベース)
※ MSCI ACアジア(除く日本)・インデックス(税引前配当金込/円ベース)とは、MSCI Inc.の算出する、アジアの株式市場の動きを示す指数です。
MSCI ACアジア(除く日本)・インデックスに関する著作権、およびその他知的所有権はMSCI Inc.に帰属しております。MSCI Inc.が指数構成銘柄への投資を推奨するものではなく、MSCI Inc.は当指数の利用に伴う如何なる責任も負いません。MSCI Inc.は情報の確実性および完結性を保証するものではなく、MSCI Inc.の許諾なしにデータを複製・頒布・使用等することは禁じられております。
収益分配 毎年11月30日(ただし休業日の場合は翌日以降の最初の営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
支払日は原則として換金申込受付日より5営業日目以降になります。
ファンドに係る費用・税金
購入時手数料 3.24%(税抜3.00%)を上限として販売会社がそれぞれ定める料率とします。
換金時手数料 なし
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対し年率1.8684%(税抜1.73%)
その他費用・手
数料
組入有価証券の売買委託手数料、立替金の利息等がファンドより支払われます。(運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示できません。)
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等がファンドより差し引かれます。(ファンドの純資産総額に対して年率0.10%(税込)を上限とします。)
税金 原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。
信託財産留保額 なし
当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象です。
ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
旧正月休日による香港取引決済所の休業日(半休日は除きます。)と同日には、ご購入、ご換金およびスイッチングの受付を行ないません。
詳細については、ファンド・カレンダーをご参照ください。
委託会社、その他の関係法人
委託会社 フィデリティ投信株式会社
信託財産の運用指図などを行ないます。
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理・計算、外国証券を保管・管理する外国の金融機関への指示・連絡などを行ないます。
運用の委託先 FILインベストメント・マネジメント(香港)・リミテッド(所在地:香港)
委託会社よりファンドの主要投資対象であるマザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けて、マザーファンドの運用の指図を行ないます。
販売会社(お申込みコース、購入時手数料等)については、販売会社一覧をご覧ください。
販売会社は、ファンドの募集の取扱い、一部解約の実行の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・償還金・一部解約金の支払などを行ないます。
ファンドの主なリスク内容について
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
ファンドが有する主なリスク等(ファンドが主に投資を行なうマザーファンドが有するリスク等を含みます。)は以下の通りです。
主な変動要因
価格変動リスク
基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。
為替変動リスク
外貨建の有価証券等に投資を行なう場合は、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。
エマ−ジング市場に関わるリスク
エマージング市場(新興諸国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
クーリング・オフ
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
デリバティブ(派生商品)に関する留意点
ファンドは、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ(派生商品)を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産などにより契約が履行されず損失を被る可能性があります。
ベンチマークに関する留意点
ファンドのパフォーマンスは、ベンチマークを上回る場合もあれば下回る場合もあり、ベンチマークとの連動を目指すものではありません。また、投資対象国または地域の市場の構造変化等によっては、ファンドのベンチマークを見直す場合があります。
分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息とは異なります。分配金の支払いは純資産から行なわれますので、分配金支払い後の純資産は減少することになり、基準価額が下落する要因となります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。計算期間におけるファンドの運用実績は、期中の分配金支払い前の基準価額の推移および収益率によってご判断ください。
投資者のファンドの購入価額によっては分配金はその支払いの一部、または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
運用担当者に係る事項
入社日 2004年入社
ファンド運用開始日 2014年4月
学歴 インド Pune大卒

当ファンドの運用プロセス(68.6k)

目論見書
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2014年8月(833k)


2014年8月(1M)



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