フィデリティ・バランス・ファンド /概要｜投資信託のフィデリティ投信

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ファンド一覧


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	確定拠出年金向け

■ファンド概要

投資方針

○	日本を含む世界各国の株式、債券および短期金融商品に分散投資を行ないます。
○	資産配分については、複合ベンチマークの配分を中心とした緩やかな調整を行ないます。
○	株式部分については、個別企業分析により、成長企業を選定し、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行ないます。
○	株式以外の部分については、安定性を重視した運用を行ないます。
○	個別企業分析にあたっては、フィデリティの日本および世界主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし、現地のポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行ないます。
○	株式、債券および短期金融商品の組入比率は原則として高位を維持します。
○	原則として外貨建資産の為替ヘッジは行ないません。
※	「フィデリティ・バランス・ファンド」は主としてマザーファンドに投資を行ないます。上記の投資方針はファンドの主要な投資対象である「フィデリティ・バランス・マザーファンド」の投資方針を含みます。
※	資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合もあります。

お申込みメモ

購入単位、購入時手数料、スイッチング、換金単位、お申込み場所については、販売会社によって異なりますので、詳しくは各販売会社にお問合せください。

その他のファンド概要
基本的性格		商品分類：追加型投信／内外／資産複合

信託期間		原則として無期限

設定日		1997年12月1日

ベンチマーク		以下の指数を合成した複合ベンチマーク（円ベース） TOPIX（配当金込）：25% MSCIワールド・インデックス（除く日本/税引前配当金込)：25% シティグループ日本国債インデックス：15% シティグループ世界国債インデックス（除く日本)：10% シティグループ世界マネーマーケット・インデックス 1ヶ月ユーロ預金インデックス（円セクター）：15% シティグループ米短期国債インデックス1ヶ月米国債インデックス：10%

収益分配		毎年11月30日（ただし休業日の場合は翌日以降の最初の営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。

購入価額		購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金価額		換金申込受付日の翌営業日の基準価額支払日は原則として換金申込受付日より5営業日目以降になります。

ファンドに係る費用・税金

購入時手数料

3.15％（税抜3.00％）を上限として販売会社がそれぞれ定める料率とします。

換金時手数料

なし

運用管理費用
（信託報酬）

純資産総額に対し年率1.6065％（税抜1.53％）

その他の費用

法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等が信託財産から差し引かれます。

税金

原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。

信託財産留保額

なし

※	当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※	課税上は株式投資信託として取扱われます。
※	ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

委託会社、その他の関係法人

委託会社

フィデリティ投信株式会社
信託財産の運用指図などを行ないます。

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理・計算、外国証券を保管・管理する外国の金融機関への指示・連絡などを行ないます。

運用の委託先

ピラミス・グローバル・アドバイザース・エルエルシー（所在地：米国マサチューセッツ州）
FIL・インベストメント・マネジメント（シンガポール）・リミテッド（所在地：シンガポール）
FIL・インベストメンツ・インターナショナル（所在地：英国ケント）
マザーファンドにかかる運用の一部につき、上記の委託先に運用の指図に関する権限を委託します。

◆	販売会社（お申込みコース、購入時手数料等）については、販売会社一覧をご覧ください。
※	販売会社は、ファンドの募集の取扱い、一部解約の実行の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・償還金・一部解約金の支払などを行ないます。

ファンドの主なリスク内容について

■基準価額の変動要因
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。ファンドが有する主なリスク等（ファンドが主に投資を行なうマザーファンドが有するリスク等を含みます。）は以下の通りです。

主な変動要因
◆価格変動リスク
基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。

◆信用リスク
有価証券等への投資にあたっては、発行体において利払いや償還金の支払いが遅延したり、債務が履行されない場合があります。なお、ハイ・イールド債およびエマージング・マーケット債に投資を行なう場合には、上位に格付された債券に比べて前述のリスクが高くなります。

◆金利変動リスク
公社債等は、金利の変動を受けて価格が変動します。一般に金利が上昇した場合には債券価格は下落し、金利が低下した場合には債券価格は上昇します。

◆為替変動リスク
外貨建の有価証券等に投資を行なう場合は、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。

◆デリバティブ（派生商品）に関するリスク
ファンドは、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ（派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産などにより契約が履行されず損失を被る可能性があります。デリバティブの利用はヘッジ目的に限定されず、運用の効率を高めたり、超過収益を得るための手段として用いられる場合もあります。デリバティブは基礎となる資産、利率、指数等の変動以上に値動きする場合があります。また、デリバティブ以外の資産の価格の動きに加えて、デリバティブの価格の動きがファンドの基準価額の下落要因となる場合があります。

◆エマ－ジング市場に関わるリスク
エマージング市場（新興諸国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。 ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■その他の留意点
◆ベンチマークに関する留意点
ファンドのパフォーマンスは、ベンチマークを上回る場合もあれば下回る場合もあり、ベンチマークとの連動を目指すものではありません。また、投資対象国または地域の市場の構造変化等によっては、ファンドのベンチマークを見直す場合があります。

◆クーリング・オフ
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

目論見書

投資信託説明書（交付目論見書）

投資信託説明書（請求目論見書）

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2011年8月（421k）

2011年8月（1M）

■ご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）の内容をよくお読みください。



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