フィデリティ・ＥＭＥＡ・ファンド（３ヵ月決算型）/概要

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ファンド一覧


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	国際株式型
	バランス型
	債券型・他
	確定拠出年金向け

ファンド概要

投資方針

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主として以下の投資信託証券（投資対象ファンド）に投資を行ないます。なお、短期金融商品に直接投資を行なう場合があります。

	フィデリティ・ファンズ－エマージング・ヨーロッパ・ミドルイースト・アンド・アフリカ・ファンド（ルクセンブルグ籍証券投資法人）
	フィデリティ・マネー・プール（適格機関投資家専用）（国内証券投資信託）

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投資信託証券への投資を通じて、主として、アフリカ、中東、ロシア、東欧に本社があるか、事業活動の中心がそれらの地域である企業の株式等へ投資を行ない、投資信託財産の成長を図ることを目的に運用を行ないます。

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組入れを行なう投資信託証券における株式の運用では、個別企業分析により、主に成長が期待できる企業を選定し、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行ないます。

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組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。

※

資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合もあります。

お申込みメモ

購入単位、購入時手数料、スイッチング、換金単位、お申込み場所については、販売会社によって異なりますので、詳しくは各販売会社にお問合せください。

その他のファンド概要
基本的性格		商品分類：追加型投信／海外／株式

信託期間		2007年9月27日から2017年8月15日まで

設定日		2007年9月27日

ベンチマーク		ファンドにはベンチマークを設けません。

収益分配		毎年2、5、8、11月の各15日（ただし休業日の場合は翌日以降の最初の営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購入価額		購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金価額		換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額支払日は原則として換金申込受付日より7営業日目以降になります。

ファンドに係る費用・税金

購入時手数料

3.15％（税抜 3.00％）を上限として販売会社がそれぞれ定める料率とします。

換金時手数料

なし

運用管理費用
（信託報酬）

純資産総額に対し年率0.8085％（税抜 0.77％）

※	このほかに、ファンドが投資する投資信託証券において年率0.75％（税抜）程度の運用報酬等が別途課されるため、実質的な運用管理費用（信託報酬）等は、年率1.56％（税込）程度となる予定です。（投資する投資信託証券の変更等により実質的な運用管理費用（信託報酬）等は変動することがあります。）

その他の費用

法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等が投資信託財産から差し引かれます。

税金

原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。

信託財産留保額

基準価額に対し0.20％

※	当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※	課税上は株式投資信託として取扱われます。
※	ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※	12月25日には、ご購入、ご換金およびスイッチングの受付は行ないません。詳細については、ファンド・カレンダーをご参照ください。

委託会社、その他の関係法人

委託会社

フィデリティ投信株式会社
投資信託財産の運用指図などを行ないます。

受託会社

野村信託銀行株式会社
投資信託財産の保管・管理・計算、外国証券を保管・管理する外国の金融機関への指示・連絡などを行ないます。

※	販売会社（お申込みコース、購入時手数料等）については、販売会社一覧をご覧ください。
※	販売会社は、ファンドの募集の取扱い、一部解約の実行の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・償還金・一部解約金の支払などを行ないます。

ファンドの主なリスク内容について

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。ファンドが有する主なリスク等（ファンドが主に投資を行なう投資対象ファンドが有するリスク等を含みます。）は以下の通りです。

主な変動要因
価格変動リスク

基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。

為替変動リスク

外貨建の有価証券等に投資を行なう場合は、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。

エマ－ジング市場に関わるリスク

エマージング市場（新興諸国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。 ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
デリバティブ（派生商品）に関する留意点

ファンドは、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ（派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産などにより契約が履行されず損失を被る可能性があります。

分配金に関する留意点

分配金は計算期間中に発生した諸費用控除後の利子・配当等収入、および売買益（評価益を含みます。）を超過して支払われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。計算期間におけるファンドの運用実績は、期中の分配金支払い前の基準価額の推移および収益率によってご判断ください。また、投資者のファンドの購入価額によっては分配金はその支払いの一部、ないし全てが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配金の支払いは純資産から行なわれますので、分配金支払い後の純資産は減少することになり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行なう場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

クーリング・オフ

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

目論見書

投資信託説明書（交付目論見書）

投資信託説明書（請求目論見書）

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2011年11月（667k）

2011年11月（2M）

※ご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）の内容をよくお読みください。



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