フィデリティ投信

フィデリティ・Jリート・アクティブ・ファンド

運用担当者に聞く、Jリート市場の展望 (5:41)

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アクティブ運用で、攻めの日本投資をフィデリティと

フィデリティが最も得意とする“ボトム・アップ・アプローチ”の基本は徹底した情報収集です。40年以上の日本株の運用・調査実績を持つフィデリティは、2012年12月、アクティブ型Jリート・ファンドの運用を開始しました。1986年以来、リート先進国米国において培ってきたリートの運用・調査*1手法をJリート運用に受け継ぎ、超過収益を追求します。

*1  フィデリティ・マネジメント・アンド・リサーチ・カンパニー(FMR Co)による運用・調査。

マイナス金利の恩恵を享受するJリート

マイナス金利政策の導入により、Jリートの相対的に高い利回りに注目が集まっています。日本は他の主要国と比較しても、リートの利回りと10年国債利回りの差が大きく、魅力的な水準です。

日本と主要国におけるリートと10年国債の利回り
リートと10年国債の利回り格差

(注)RIMES、NAREITなどよりフィデリティ投信作成。2017年4月末時点。リートは、日本は東証REIT指数、米国はFTSE NAREIT Equity REITsインデックス、その他はFTSE EPRA/NARIET DEVELOPED REITSインデックス。四捨五入の関係で数値間で整合しない場合があります。

為替変動リスクのない高利回り資産

長期で見ると、Jリートは日本株式や日本債券に比べて高い配当利回りによる収益下支え効果や、金融緩和の恩恵を受けると見られること、保有する都市部の優良物件の賃料上昇期待などから、日本株式や日本債券を上回る推移となっています。

国内資産の推移

(注)各種資料よりフィデリティ投信作成。Jリートは東証REIT指数、日本株式は東証株価指数、日本債券はシティ日本国債インデックス。2003年3月末~2017年4月末。期間初を100として指数化。

投資対象の広がりと共に拡大するJリート市場

Jリートが始まった当初は、オフィスなどに投資するリートが大半を占めていましたが、近年は商業施設や、物流施設、ホテル、ヘルスケア施設(医療、介護関連など)に投資するリートも増えています。

Jリートのタイプ別物件取得額推移

(注)不動産証券化協会、国土交通省よりフィデリティ投信作成。2001年~2017年まではJリートの物件取得額、2020年は不動産投資市場政策懇談会の成長目標をもとにした私募ファンドなども含む不動産投資市場の数値。2017年は3月末まで。

グローバルに培った独自のリート調査・運用手法でポートフォリオを構築

用途別組入比率(ファンド、東証REIT指数)
相対組入比率

(注)不動産証券化協会などよりフィデリティ投信作成。2017年3月末。マザーファンドベース。対純資産総額比率。東証REIT指数は参考のために掲載しています。当ファンドのベンチマークではありません。四捨五入の関係で数値間で整合しない場合があります。

上記グラフおよび記載事項は過去の実績及び予想値であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。


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