フィデリティ・日本小型株・ファンド/概要｜投資信託のフィデリティ投信

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ファンド一覧


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	確定拠出年金向け

■ファンド概要

投資方針

○	わが国の取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている株式のうち、小型株を主要な投資対象とします。
○	個別企業分析により、比較的規模の小さい高成長企業（市場平均等に比較し成長力があり、その持続が長期的に可能と判断される企業）を選定し、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行ないます。
○	個別企業分析にあたっては、フィデリティの日本および世界主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし、ポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行ないます。
○	ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図ります。
○	株式への投資は、原則として、高位を維持し、信託財産の総額の65％超を基本とします。
※	「フィデリティ・日本小型株・ファンド」は主としてマザーファンドに投資を行ないます。上記の投資方針はファンドの主要な投資対象である「フィデリティ・日本小型株・マザーファンド」の投資方針を含みます。
※	資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合もあります。

お申込みメモ
購入単位、購入時手数料、スイッチング、換金単位、お申込み場所については、販売会社によって異なりますので、詳しくは各販売会社にお問合わせください。

その他のファンド概要
基本的性格		商品分類：追加型投信／国内／株式

信託期間		原則として無期限

設定日		1998年4月1日

ベンチマーク		Russell/Nomura Mid-Small Cap インデックス^※（配当金込） ※ Russell/Nomura Mid-Small Capインデックスとは、Russell/Nomura日本株インデックスの中小型株指数です。 Russell/Nomura Total Marketインデックスの時価総額中位35％と時価総額下位15％をカバーし、Russell/Nomura Mid-Small Cap GrowthインデックスおよびRussell/Nomura Mid-Small Cap Valueインデックスを含みます。対象インデックスは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社およびラッセル・インベストメントに帰属します。なお、野村證券株式会社およびラッセル・インベストメントは、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行なわれる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

収益分配		毎年11月30日(ただし休業日の場合は翌日以降の最初の営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。

購入価額		購入申込受付日の基準価額

換金価額		換金申込受付日の基準価額支払日は原則として換金申込受付日より5営業日目以降になります。

ファンドに係る費用・税金

購入時手数料

3.15％（税抜3.00％）を上限として販売会社がそれぞれ定める料率とします。

換金時手数料

なし

運用管理費用
（信託報酬）

純資産総額に対し年率1.7115％（税抜1.63％）

その他の費用

法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等が信託財産から差し引かれます。

税金

原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。

信託財産留保額

なし

※	当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※	課税上は株式投資信託として取扱われます。
※	ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

委託会社、その他の関係法人

委託会社

フィデリティ投信株式会社
信託財産の運用指図発行などを行ないます。

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理・計算、外国証券を保管・管理する外国の金融機関への指示・連絡などを行ないます。

◆	販売会社（お申込みコース、購入時手数料等）については、販売会社一覧をご覧ください。
※	販売会社は、ファンドの募集の取扱い、一部解約の実行の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・償還金・一部解約金の支払などを行ないます。

ファンドの主なリスク内容について

■基準価額の変動要因
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。ファンドが有する主なリスク等（ファンドが主に投資を行なうマザーファンドが有するリスク等を含みます。）は以下の通りです。

主な変動要因
◆価格変動リスク
基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。

◆特定分野投資のリスク
金利および経済動向、法制度などの市場環境が、特定分野（特定業種、特定規模の時価総額の銘柄等）に対して著しい影響を及ぼすことがあります。 ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■その他の留意点
◆デリバティブ（派生商品）に関する留意点
ファンドは、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ（派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産などにより契約が履行されず損失を被る可能性があります。

◆ベンチマークに関する留意点
ファンドのパフォーマンスは、ベンチマークを上回る場合もあれば下回る場合もあり、ベンチマークとの連動を目指すものではありません。また、投資対象国または地域の市場の構造変化等によっては、ファンドのベンチマークを見直す場合があります。

◆クーリング・オフ
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

目論見書

投資信託説明書（交付目論見書）

投資信託説明書（請求目論見書）

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2011年8月（869k）

2011年8月（1M）

■ご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）の内容をよくお読みください。



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