フィデリティ(投資信託)

 

 

市場変動時における投資術  Vol.2 投資のタイミングを計る

 

リーマンブラザーズの破綻に端を発した金融不安が世界に広まっており、世界の株式・債券市場が大きく変動しています。日本の株式相場も1年前に比べて半値以下に下落し、変動率が1日で10%に達する日もありました投資家にとっては非常に困難な時期にあることは間違いありません。
ただ、過去に学べば、このような市場変動は決して初めてのものではなく、これまでも何度も繰り返されてきました。フィデリティで25年以上ファンドを運用し、英国で運用者として高い評価を受けている、アンソニー・ボルトンからのヒントを交え市場変動時の投資について皆様と一緒に考えたいと思います
最良の投資タイミングを判断するには、どうしたらよいのでしょうか?

人は投資をするときには、できるだけ安いときに買って、できるだけ高いときに売ることを望むものです。このように投資タイミングを計ることは、実は投資のプロであっても非常に難しいことです。もし急落局面でうまく売却できたとしても(それ自体が非常に難しいことですが)、その後再び相場が上昇する前に購入するタイミングを逃すことはよくあります。それは、相場が大きく変動する場合、急落の直前直後には最大の上昇局面が発生することが多いからです。加えて、大きな上昇局面は短期間で終わってしまうことも多く、それを逃すと運用成績が大きく劣化する場合があります。

左のチャートは、2003年10月31日から2008年10月31日までの5年間の投資成績の比較をしたものです。2003年10月31日に1万円を日本株式市場(TOPIX配当金込み)に投資した場合、そのままであれば5年後には8,872円となりましたが、もし5年間でもっとも上昇率の高かった日の上位10日に投資をしていなかった場合、5年後の成果は5,072円と大きく悪化し、その差は3,800円にもなります。
 

グラフは、もっともリターンが高い10日間に投資していなかった場合、投資した10,000円が最終的にどの程度の影響を受けたかを示しています。計算には2003年9月30日から2008年9月30日までの、TOPIX(分配金込み)(出所:Datastream)日次リターンを用いています。
 

・上記インデックスは、ある特定の金融商品を示すものではありません。諸費用、税金等は考慮されておりません。また、ある特定の株式ポートフォリオのパフォーマンスを反映するものではありません。
・過去の実績は、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。株式への投資はリスクを伴い、個々の投資家が必ずしも利益を得られる保証はありません。

 

自分に限ってはそんなことはないと考える投資家の方もいらっしゃるかもしれません。
 しかし、前述したように大きな上昇率を記録する日は、大きな下落をした日の近くに現れやすいとされています。日本の株式市場が1987年10月20日に過去最大の下落率を記録した直後、翌日には過去最大の上昇率を記録しています。急落時には、ベストなタイミングで売却することに注目されがちですが、同時にその直後に発生するかもしれないベストなタイミングで購入しなければ運用効果は得られにくいことを考えると、タイミングを計ることは非常に困難であることを実感していただけるのではないでしょうか。

 

「私は、投資のタイミングを計るのではなく、長期的な見通しを持って投資することをお勧めします。忍耐強い投資家こそが、長期の株価上昇の恩恵を受けられるということは過去の歴史からも考えられます。市場で上手に売買のタイミングを計ることはとても難しく、それに挑んだ投資家の多くは、忍耐強く投資を続けた人よりも結果的に不本意な成績に終わっているのではないでしょうか。」 

 

-アンソニー・ボルトン-

アンソニー・ボルトン

Anthony Bolton

1979年、弱冠29歳でフィデリティが英国で初めて設定した「フィデリティ・スペシャル・シチュエーション・ファンド*」のポートフォリオ・マネージャーに抜擢。以来四半世紀にわたり同ファンドの運用を担当し、年率換算約20%という圧倒的な運用成績をあげ、大規模な株式ファンドに育て上げた。

*「スペシャル・シチュエーション・ファンド」は、フィデリティ・インターナショナルが運用する欧州の投資信託です。日本での販売は行っておりません。

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ご注意)上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、フィデリティ投信が運用するすべての公募投資信託のうち、徴収する夫々の費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、夫々の投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に良く目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

 

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